【マーケティング担当者必見】2022年ティーン向けプロモーション施策の動向調査

投稿日：2022.01.11

トレンドの移り変わりが早いティーンへのプロモーションは、デジタル・SNSの活用こそが重要なポイントとなっています。

今回は、WEBキャンペーンやInstagramやTwitterをはじめとしたSNS広告など、あらゆる手段で効果的なティーンプロモーションを行う企業ご担当者様へ「2021年に注力した施策」と「2022年に注力したい施策」について調査を実施しました。

今プロモーションのプラットフォームとして注目度の高いSNSや、2022年で注力意向の高い施策などご紹介いたします。

2020年と2021年のプロモーション施策比較

まず、昨年はティーン向けプロモーションにおいて各企業のご担当者様はどのような施策を注力的に実施したのでしょうか？2020年度との比較でご紹介いたします。

2021年に実施した施策として、最も高かったInstagram広告（54%）を皮切りに、Twitter広告（53%）、YouTube広告（46%）などSNSの主要プラットフォームは軒並み高い施策となったようです。

昨年比（2020年）では、Instagram広告（12%増）、Twitter広告（14%増）YouTube広告（7%増）と増加した結果となり、認知施策や流入施策で多く活用されている印象です。

また、SNSキャンペーン（50%）も非常に高い施策となっており、キャンペーンとの掛け合わせてSNSを利用する傾向があるようです。

WEB出稿の実施割合（46%）も多く、昨年比で10%も増加しており、デジタル施策への注力度が伺えます。

キャスティング関連では、インフルエンサーによるInstagram投稿（36%）、YouTubeタイアップ（28%）、インフルエンサーによるTwitter（26%）が高い傾向にあります。

特に注目したいポイントは、TikTokerによるTikTok投稿施策で、2020年から6%増加しており、取り組まれている企業も出てきており、2021年はTikTokのプロモーション活用が昨年よりも加速した年でもありました。

リアルのPRイベントは、2020年より実施傾向が高くなっており6%増、一方でオンラインのPRイベントは10%減とPRイベントのリアル開催が増加傾向に見られます。

Instagram広告（39%）、Twitter広告（30%）は2021年もよく実施された施策で2022年もさらに高い注目が寄せられており、活用が続きそうです。

また、TikTok広告が2022年では33%の企業で活用を視野に入れている企業があり、2021年比較で8％も増加しており注目度の高いSNSプラットフォームとなりつつあるようです。

インフルエンサーによるInstagram投稿（39%）、YouTubeタイアップ（30%）は2021年から引き続き注力意向がある中、インフルエンサーによるTikTok投稿（24%）が注力意向が増加傾向にあり、SNS広告と同様にインフルエンサー投稿においてもTikTokが注目されているようです。

Instagram（77%）、YouTube（69%）、Twitter（63%）は引き続き活用意向が高く、2021年比だとInstagramの活用意向が13%増加しています。

注視すべき点は、TikTokの活用意向が50%あり、2021年比で11%増加しています。広告、キャスティングで活用するだけにとどまらず、SNSプラットフォームとしてTikTokのビジネス活用する意向が目立つ結果となりました。

2021年のプロモーション施策
- SNS広告が主要となり、Instagram広告（54%）、Twitter広告（53%）、YouTube広告（46%）が実施された
- キャスティング関連では、インフルエンサーが多く活用され、InstagramやTikTok上での投稿を中心に行われた
- WEBキャンペーンはSNSを絡めて実施する企業が多かった
2022年に向けた注目・注力施策
- Instagram広告とTikTok広告が中心となりそう
- インフルエンサー施策は引き続き注目度が高く、TikTokもプラットフォームとして活用意向が高い
- 上記以外にもTikTokアカウント運用など活用意向もある

ターゲティングすることが難しい若年層に向けたプロモーションプランニングにあたり、ティーンがアクティブなタッチポイントであるSNS内での広告配信や若年層ファンの含有率の高いインフルエンサーの活用が加速していることが本調査より分かります。

特に広告配信を中心にプロモーションのプラットフォームとしてTikTokの注目度が高まっていることが読み取れる結果となりました。

【調査概要】
対象：マイナビティーンズラボメルマガご登録企業ご担当者様
調査期間：2021.12.05-2021.12.13
調査方法：インターネット調査
回答数：75件